2014年08月26日

原発事故が自殺に影響

原発事故が自殺に影響したとして、福島第一原発事故による避難者の訴えを認める判決が出た。


2011年3月の福島第1原発事故に伴う避難生活中に自殺した女性の遺族が東京電力に約9100万円の損害賠償を求めた訴訟で、福島地裁は26日、事故と自殺の因果関係を認め、東電に計約4900万円の賠償を命じた。
原発事故後の避難住民の自殺を巡り、東電の賠償責任を認めた初の司法判断である。


訴状などによると、原発事故後の11年4月、自宅があった福島県川俣町山木屋地区が計画的避難区域に指定され、福島市のアパートでの避難生活を余儀なくされた。


同年7月1日朝、はま子さんは一時帰宅した自宅の庭先でガソリンをかぶって火を付け、死亡した。遺族は12年5月、自殺は原発事故が原因として提訴した。


遺族側は、はま子さんが抑うつや食欲減退などうつ病の兆候を避難後に示すようになったと主張。「原発事故による生活環境の激変で、死を選択せざるを得ない状況に追い込まれた」と訴えた。


これに対し東電側は、はま子さんが事故前に精神安定剤を使っていたことなどを指摘し、「因果関係の認定には総合的な判断が必要」と反論していた。


原発事故後の自殺を巡っては、国による原子力損害賠償紛争解決センターの和解仲介手続き(原発ADR)で遺族と東電が慰謝料の支払いで和解したケースもある。


今回の訴訟で潮見裁判長は双方に和解を勧告したが、遺族側が「判決で東電の責任を明記してほしい」として応じなかった。


ある意味で画期的な判決だ。
勝訴は当たり前だろうが、東電の非を認め賠償責任を負わせたわけである。
今回の訴訟に限らず、今後さらに続く事例が続出して当たり前だろう。


詳しい統計は別にして、震災関連死は3000人以上だという。
少なくとも、大地震や津波は自然災害だからまだ諦めがつく。
しかし、何よりつらいのは放射能汚染で故郷を離れざるを得ないことだ。
しかも、この先何十年と帰れる見込みもない・・。


普通の人が悲観するに余りある出来事だとしか言いようがない。


私たち人間は、大自然の恐ろしさを本能として知っており、それに向かっていくことも耐えていくことも何とかできる様に育てられている。
しかし、人災というのは、どうにも我慢できないことが多いものだ。


福島第一原発の事故は、将に人災だと思う。
そして、その事故に対する対応や、その後の国を挙げての除染等を見ていれば情けないと感じるのが当り前だろう・・。


空しい除染作業だけでなく、他人ごとなのだ!
原発事故には何百万人もの被害者が出ているが、皆一様ではない。
そして、おそらく一生元に戻ることが出来ないと感じざるを得ないのだと思う。


この訴訟の原告も、和解勧告があったというが、和解では東電の責任が認められないのだ。
ともかく、東電の非をはっきりさせたかったという遺族の気持ちが何より切ない!
ラベル:原発事故
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2014年07月16日

原発がれき撤去、50キロ先の住宅地にも粉じん セシウム6倍

原発がれき撤去の際に50キロ先の住宅地にも粉じんが飛び、セシウムは6倍もの値だった。


東京電力が昨年8月に福島第一原発で実施したがれき撤去作業で放射性の粉じんが20キロ以上離れた避難区域外の水田に飛散した可能性が指摘されている問題で、この時の放射性の粉じんがさらに50キロ付近まで飛んでいた可能性が高いことが京大研究グループの調査で分かった。


今後も実施していく撤去作業による汚染が広範囲に及ぶ恐れを示すものだ。


20Km離れた水田へのセシウム飛来が大きく報道されたが、それ以外の地域に飛んでいないというわけではない。
当然にあっちこっちにも飛来しているはずだ。


要は、除染といっても放射性物質が無くなるわけではないから、こっちのものをあっちに持っていくか、あちこちにばらまいて薄めるかだけの作業だということの様だ。


鼻血など出ないという報道が如何に薄められ虐げられたものになっているかということも良く分かるはずだ。
関西に避難している被災者ですら、鼻血が多いというのに・・。


いまも続いている海洋汚染をはじめ、結局原発の収束など完ぺきには望めない。
それがようやく分かった頃には、身も心も放射能に汚染されてボロボロかもしれない・・。 


そんな現実を目の前にして、われわれが出来ることは何なのか?
少なくともマスゴミは政府や資本に操られて、自分たちに都合の悪いことは決して公にしない。
正確な情報を探り出し、掘りあてながら自分で自分の身を守る算段を考えていくしかないだろう・・。
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2014年07月13日

原発訴訟

妻の自殺は誰の責任かを問う原発訴訟がある。


東日本大震災発生から3年以上が経過したが、今も増え続ける「震災関連死」が多い。
震災から約4カ月後に自殺した女性の夫が東京電力を訴えている裁判は、来月下旬に福島地方裁判所で判決が下される。


男性は、自殺は福島第一原発事故で避難生活を強いられたことが原因だと訴えている。
原発事故の関連死として東電の過失が認められれば、同社に対する他の損害賠償訴訟にも影響を与える画期的な判決になり得る。


2011年7月、渡辺はま子さんは避難先から自宅に一時帰宅した際に焼身自殺をした。
遺書は残されていない。


だが、夫の幹夫さん(64)は、自殺は福島第一原発を運営する東電に直接責任があると主張している。
「自殺に至った経緯で、東電側に責任が一切ないという、そんな話はないと思う。あの事故さえなければここで平凡な暮らしができたのだから」と語る。


原発事故で避難生活を強いられ、家族がバラバラになりうつ病を発症しての自殺である。
私たちの多くは、自宅で小さいながらも幸せな生活を送ることが出来ているはずだ。
その生活が、ある出来事だけで一瞬にして失われ、数十年は帰ることもできない運命におやられると誰が考えるだろう・・。


先行きの不安は金銭面も精神面も追い詰め、心を病むことになっても誰も非難は出来ないと思う。
私達はそれほどにやわなものなのだ。


そんな可能性のある原発再開に向けてまっしぐらの日本を見ていると、何かあった時に危うさは計り知れない。


原発事故の避難計画?
そんなものが何になるのだ!
非難などせずとも良い事業にせよ!
近隣の住民を犠牲に巻き込む産業なんてあり得ない!!


そんな原発を臆面もなく推進し、輸出までする日本政府は誰の下僕なんだろう・・?
輸出先で原発事故を起こし、どうやって謝るのか?
日本全体をさし上げても、救われるものでもない!!
ラベル:原発訴訟
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2014年05月22日

大飯原発 運転差し止め判決

大飯原発は「安全性に欠陥」があるとして、福井地裁から運転差し止め判決がでた。
久々に画期的な判決だと感じる。


関西電力大飯原発3、4号機の再稼働は危険だとして福井県の住民ら計189人が関西電力を相手取って運転差し止めを求めた訴訟の判決が21日、福井地裁であった。


樋口英明裁判長は住民側の主張を認め、運転差し止めを命じた。
東京電力福島第1原発事故を念頭に「大飯原発は地震の際の冷却や放射性物質の閉じ込めに欠陥があり、原発の運転で人格権が侵害される危険がある」と厳しく指摘した。


原発の運転差し止めを命じた司法判断は福島事故後初めて。
電力会社の再稼働判断にも影響を与える可能性が大いにある。


何よりも、人命や人権を前面に出して経済性は二の次だと断じたところがいい。
当然のことであるのに、どうしてこんなに胸がすく思いなのか不思議な感じさえする。
それは多分、安倍政権が人命無視で原発再開や集団的自衛権に突き進んでいるからだろう。


実際、原発事故が起こったり、小さな紛争で自衛隊が海外で武器を使えば東京がテロに狙われても不思議ではない。
そうなれば、闇雲に先制攻撃を繰り返して日本を泥沼に引きずり込むだけだ!
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2011年06月22日

菅政権による国会会期延長の茶番劇

いつまでドタバタを繰り広げるつもりなのだろう。
そして、自分の言ったこと言動に背くことに恥ずかしいという感情がないのだろうか。


アキ菅首相は、岡田幹事長等との会談で22日に会期末を迎える国会を、8月末まで70日間延長することで合意した。


降ってわいたような再生可能エネルギー特別措置法の成立や3次予算の編成まで話が出ているらしい。
スッカラ菅になって誰も信用していないのに何をやらかそうというのだろうか。
そこまでして総理の椅子の延命を図る執念とは何なのだろう。


1.5次補正と奥ゆかしく出しておいた予算案の話が、いつの間にか3次補正に摩り替わっている。
原発の停止までという話も、もみ消され、いつの間にか自然エネルギーだ。
民主党執行部でさえも呆れているようだが、この連中の豹変振りや言動も怪しいものだ。
何となれば、どこかでは何れも同じ穴のムジナだから。


今の日本の政治は、全く政治としての機能をしていないに等しい。
これほどまでに国民にも馬鹿にされ、政権内の亀裂が甚だしいのも異常を通り越していると感じる。


首相退陣をめぐる駆け引きや混乱が酒場での他愛無い話ばかりか、子供の話題にすらなっている。
いや、生徒会長のほうがもっと潔くしっかりしているかもしれない。


つくづく思うことがある。
せっかく小沢一郎が築いた民主党への新しい風や国民の期待を全て反故にし、国民からは顔も見たくないという反感すら沸き起こし、民主党を潰してスッカラ菅に出来るというのも大した才能かもしれない。
それは、まさに歴史に残るしぐさであろう。


だが、日本の中で馬鹿にされるだけならまだいいが、世界中から物笑いになると日本人としても恥ずかしい気がしてならない。
この先、大手を振って外国旅行が出来るのだろうか?
ラベル:会期延長
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2011年05月30日

岩手県の高台地価上昇の動き

岩手県の被災地では、津波の被害を受けなかった高台の土地価格が一部で値上がりしているという。
資金に余裕のある人が、近くに代替土地を求める需要があるためだろう。


被災された人たちの中でも資金力の差は顕著である。
更に、地震や津波で家屋が何とか助かったが、土地が1m以上も沈下して海抜0m以下になったところもある。
満潮時には必ず冠水し、日々の生活にも支障が出ている。


人生の禍福を見るようであるが、放射能問題を別にしても地震による2次災害、3次災害はまだまだありそうである。


政府の復興構想会議は、住宅を浸水したエリアよりも高い場所に移す案を描いている。
高台移転は大規模になる可能性があるので、山林などにも都市計画変更を見越した需要が増加している。


坪数千円の山林でも宅地への転用が可能となれば、坪何万円にも跳ね上がる。
山林所有者には棚ボタである。


何もなかったところに生活に必需の道路、公園、病院、学校などの公共施設も予定されると大きな街づくりとなってくる。当然地価も跳ね上がることになるが、それを山林所有者がどのように捉えるかである。


一般の土地と違って、山林の場合は保有面積が桁違いなので、高値で売却すれば山林御殿どころの話ではない。


震災で学んだことは色々あるが、金の多寡と命の重みなどもそうであろう。
問題は、それをどう生かすかである


タマタマの都市計画変更や特区構想で土地価格は敏感に揺れ動く。
需要と供給で土地価格も決定されることは言うまでもない。
また、そこに恣意的な意見を挟むべきでもないかもしれないが、禍福はあざなえる縄の如しの喩えをじっくりと噛み締めてみると、土地はある程度公平に行渡る様な方向が特に求められている気がする。
ラベル:地価上昇
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2011年05月27日

海水注入は中断せず

東電福島第一原発1号機の海水注入問題で、東電は一時中断したと説明してきた事実が誤りで、実際には中断していなかったと発表した。


現場の吉田所長の英断である。
「事故の進展を防ぐためには原子炉への注水継続が何よりも重要と判断した。」とのこと。
事故時の注水は、基本的に発電所長の判断で出来る。


アキ菅首相や官邸は何を踊っていたのだろう。
将にスッカラ菅に成り下がってしまったと思うのであるが。


東電は原子炉を冷やすという技術的な判断としては妥当だと応えた。ただ、報告が遅れたことは問題だと。
情報の行き違い、コミュニケーション不足、訂正の繰り返しばかりで東電の企業としての組織力はどうなっているのか疑わしいというか、嘆かわしい面はあるが・・・。


宙に浮いてしまった官邸は、枝野官房長官が正確に報告せよと不快感を表したが、政権中枢の威力はその程度のものだったのではなかろうか。


原子力安全委員会の斑目委員長は「海水中断がなかったのなら、私は一体何だったのでしょう。」と語ったという。


東日本大震災は、あちこちでピエロを作り出している。
ラベル:海水注入
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2011年05月26日

炉心溶融直視せず

「臭いものに蓋」は日本の得意芸であるのかもしれないが、残念であり指導者の姿勢が憐れでもある。


津波発生から6時間半後には原子力安全・保安院は予測をはじき出していた。
東電でも放射能の大量放出に繋がるシビアアクシデントの危惧を持っていた。
早くに炉心溶融に至るとの知見を持つ技術者もいた。


だが、恐ろしくてか現実からの逃避なのか言い出せなかった。
言い出さなかった。


水素爆発が起こり、格納容器が破損し、大量の放射能放出のデータがありながら現状を直視できなかったのだ。


勿論、東電だけの責任とは言えない。
アキ菅首相率いる官邸が、チグハグな指示を撒き散らしていたことにもよる。
国が滅びるときというのは、こんな状態を言うのではなかろうか。


福島原発事故後、ドイツは直ぐに脱原発に舵を切り替えた。
ゲルマン民族の合理性の象徴だろう。


そしてスイスも2034年までに原発全廃とする国家目標を決めた。
豊富な水源を利用した水力発電に加え、太陽光や風力なども使って原発の穴埋めをするという。
再生可能エネルギーの利用は殊更新しいことではないが、その決断の早さには驚く。
常に、数十年、数百年の国家の計を念頭においているのだ。


いま国会を乗り切るとか、現体制を維持するとかに汲々としているスッカラ菅のアキ菅内閣とは天地の差であろう。


どこの国に住みたいかなどの世論調査をしたら面白いだろう。
そういえば内閣支持率の調査は、もう諦めてしまったのだろうか。
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2011年05月18日

原発で被災は「国策の被害者」

菅政権の原子力災害対策本部は東電福島原発事故に対する今後の取り組みを示した。
その中で、原発事故の被災者を「国策による被害者」と明記し、国が最後まで責任を持って対応する方針を示した。


国民は、長期間原子力政策を安全であると思いこまさせられてきた。
その裏切られたという思いに、国が真正面から向き合わねばならない、とある。


どこまで本気で、この当面の取り組み方針を作り公表したのだろう。
確かに、国の方針やロードマップは必要なものであり、その大まかな指針に沿って復興と被災者支援、損害賠償などの問題に取り組まなければならない。


しかし、ここへくるまでの前提が嘘に上塗りされている感じばかりが強く漂ってくる。
真の情報はどこかで消え去り、為政者に修飾された都合のよいことばかりが書き込まれている感じなのである。


国民が原発の恩恵を受けなかったとまでは言わないが、何も分らない国民を相手に、ともかく安全で心配ないと洗脳し続け、今なおその方針は変わっていない。
そんな本部が出す指針に、どんな信頼を置けというのだろうか。


既に被災者のみならず、全国民を巻き込んでいるのだ。
原発については、今なお理解しかねる国民を何の情報も為しに操ることなどわけはない。


既に一個人や政府、官僚だけの力量で切り盛りするには問題が大きすぎるのである。
その大きな問題を、国民抜き、国民無視で取り扱おうとするところに、原発問題に対する計り知れない恐怖を感じてしまう。


復興という言葉など軽々しく口に出来ないほどダメージを受けている国民には、アキ菅首相の蛙の面にショウベン的な顔が、ほとほと空しい。


国策の被害者が更に増えていくのだけは座視してみている訳にはいかないと、強く心に刻み込むところである。
ラベル:原発
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2011年05月17日

東日本の地盤沈下と農業

東日本大震災から2ヶ月以上になるが、原発のメルトダウンがはっきりするなど自体はより厳しい方向に進んでいる感がある。
原発収束の工程も不明確な中、いかにして復旧、復興の道を目指すのか更なる難関が待ち構えている。


東北の農業に対する懸念は深刻である。
津波による冠水の被害に対しては、除塩のための様々な方策が検討されてきた。


稲の生育限界の10倍以上もの塩類濃度のところでは作物栽培は不可能である。
まず根ぐされを起こし、やがて枯死していくであろう。


単に除塩だけならば大規模な排水路構築の工事や潅水の技術によって、数年あれば農地は何とかなるかもしれない。
しかし、ここに来て更なる根本問題が分ってきた。


それは地盤沈下である。
全国有数の米どころの仙台平野では、長期計画で10年かけて復旧を目指すところであったが、地盤沈下がその行く手を阻むことになる。


東北3県だけで冠水した塩害の農地は2万haに及ぶ。
コレに輪をかけるように海抜0m以下の農地で、いまだに海水に浸かったままの土地が地震前の5倍もの面積という。


塩害除去に加え0m以下の農地の排水技術は難しい。
技術的に不可能というわけではないが、地球温暖化で今後更に水没する可能性などを考えると、果たして地盤沈下地での作物栽培を考慮せねばならないのか難しい判断を迫られることになる。


農地への愛着を否定するものではないが、無理をして復旧した土地での生産には限界があり、コストばかりが高くなって肝心の生産物は僅かということにもなりかねない。


東日本大震災を契機に復興のための都市計画が策定され、その中で産業の位置付けも検討が加えられている。
復興とは元に戻すという単純な概念だけではなく、更に新たな機能、より利便性のある技術に裏打ちされた産業を興すことの意義も大きいはずである。


農地をはじめ、一次産業のあり方について広く英知を集め、新たな産業への転換も十分に考慮したうえでの長期計画が必要なことを改めて考えさせられた地盤沈下でもある。
ラベル:地盤沈下
posted by yasuucare at 14:00| Comment(0) | TrackBack(0) | 大震災 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする